PerformanceJet2508UF

情報提供:武藤工業
おすすめ補助金 ものづくり補助金
対応補助金 事業承継補助金事業再構築補助金新たな事業環境に即応した経営展開サポート事業(東京)
設備分類 機械装置(印刷機)
対象業種 印刷業
 

設備情報

PerformanceJet2508UF 

スピードとボリュームを重視した、ハイパフォーマンスモデルのフラットベッドUV_LED硬化方式インクジェットプリンタです。最大1250mm×2540mm、厚さ100mm、重量50kg/㎡の材料に対応します。UVインクならではの「速乾性」「様々な基材への印刷」を版レス(データのみ)で印刷可能です。千鳥配列のプリントヘッドにより高速作画が可能です。位置決めピンで材料のズレを軽減させたり、ブローアップ(浮揚)機能によりフラットベッド部から大型で重量のあるメディアを浮かせたりするなど、印刷品質や印刷速度だけでなく使いやすさも追求されています。 インク色数はプロセスカラーのCMYKに加え白インクとクリアー(バーニッシュ)をご用意しました。プロモーションアイテム、パネル、ショーウィンドウディスプレイ、賞品、ラベル、包装プロトタイプ等、お客様の多様なニーズにお応えします。

設備特徴

取扱企業

会社名
武藤工業株式会社
所在地
東京、愛知、大阪(他サービス拠点有)(対応エリア:全国)
企業タイプ
メーカー
概要
武藤工業株式会社の現在の主な事業は(1)大判インクジェットプリンタ(2)設計・製図機器(3)3Dプリンタの製造、販売とサプライ品の販売、また保守メンテナンス事業です。本社は創業の地である東京都世田谷区で、2022年に創立70周年を迎えました。精密機器工場が多く集まる長野県諏訪地域に工場を構え、様々な製品を製作しています
(1)大判インクジェットプリンタは、広告や看板を印刷するサイン&ディスプレイ用途、オリジナルプリントグッズ制作に役立つUVインクジェット等多目的用途、アパレルやインテリアに使われるプリント布を印刷することができるテキスタイル用途などがあります。国内だけでなく海外にも拠点を置き世界に展開しています。
(2)設計・製図機器は、ドラフター®をはじめ各種製図用品のほか、CADシステムも取り扱っています。ドラフター®は1967年に現行モデルの原型をリリースして以来、今日でも建築業界・学生など多くの方に愛用頂いており、2007年に日本機械学会より「機械遺産」の認定を受けました。
(3)3Dプリンタは、熱溶解積層方式(FDM)と光造形方式の2タイプをご用意しています。製図機器の製造で培った技術を3Dプリンタにも生かしました。企業だけでなく、ドラフター®の販路をヒントに大学や専門学校等でも多く導入頂いています。製造・教育・医療など様々な業界で利用されています。

活用できる補助金

ものづくり補助金

概要

●ものづくり補助金(中小企業庁) 全国
~10年以上続く、設備投資の定番補助金~

中小企業・小規模事業者等が今後複数年にわたり相次いで直面する制度変更(働き方改革や被用者保険の適用拡大、賃上げ、インボイス導入等)等に対応するため、中小企業・小規模事業者等が取り組む革新的サービス開発・試作品開発・生産プロセスの改善を行うための設備投資等を支援するものです。
補助額/補助率
製品・サービス高付加価値化枠:最大750万円~2,500万円 補助率 1/2又は2/3
グローバル枠:最大3,000万円 補助率 1/2又は2/3
※大幅な賃上げに取り組む事業者は、補助上限の上乗せがあります。
主な対象経費:機械装置費、システム構築費
スケジュール
2025年2月公募情報開示予想
募集殺到することが想定される為、早めの相談をお願い致します。
申請準備期間の目安
1ヵ月程度
公式サイト
https://portal.monodukuri-hojo.jp/
公式チラシをダウンロード
相談先
補助金制度に関するご質問 → 上記公式サイトからお願いします。
掲載製品に関するご質問 → 「販売店へ問い合わせ」からお願いします。
コンサル支援に関するご質問 → ものづくり補助金(株式会社東京経営サポーター)

事業承継・M&A補助金

概要

●事業承継・M&A補助金【事業承継促進枠・PMI推進枠】(中小企業庁) 全国

雇用の多くを占める中小企業の生産性向上、持続的な賃上げに向けて、事業承継・M&A、事業統合後のPMI推進(設備投資、外注費等)を支援する。
補助額/補助率
通常類型・事業統合投資類型:最大800万円~1,000万円(上乗せ措置適用の場合) 補助率 1/2、2/3
主な対象経費:設備費、外注費
スケジュール
2025年3月公募情報開示予想
申請準備期間の目安
3週間程度
公式サイト
https://jsh.go.jp/r5h/
公式チラシをダウンロード
相談先
補助金制度に関するご質問 → 上記公式サイトからお願いします。
掲載製品に関するご質問 → 「販売店へ問い合わせ」からお願いします。
コンサル支援に関するご質問 → 事業承継・引継ぎ補助金(株式会社東京経営サポーター)

事業再構築補助金

概要

●事業再構築補助金(中小企業庁) 全国
~成長分野へ進出するための設備投資に~

事業再構築補助金は、ポストコロナの時代の経済社会の変化に対応するための、思い切った事業再構築に意欲を有する中小企業等の挑戦を支援する補助金です。対象経費が機械装置費のほか、建物費や広告宣伝費など幅広いことが特徴ですが、既存事業のための投資ではなく、事業再構築指針に示す「事業再構築」の定義に該当する新事業のための投資のみが補助対象となります。
補助額/補助率
最大1億円 補助率:1/2~3/4(中堅企業等は1/3~2/3)
主な対象経費:機械装置費、システム構築費等
スケジュール
公募期間:令和7年1月10日(金)~令和7年3月26日(水)18:00まで ※本公募が最終回となります
事業実施期間:交付決定日~12ヵ月以内(通常類型・最低賃金類型)
申請準備期間の目安
1ヵ月程度
公式サイト
https://jigyou-saikouchiku.go.jp/
公式チラシをダウンロード
相談先
補助金制度に関するご質問 → 上記公式サイトからお願いします。
掲載製品に関するご質問 → 「販売店へ問い合わせ」からお願いします。
コンサル支援に関するご質問 → 事業再構築補助金(株式会社東京経営サポーター)

【東京都】新たな事業環境に即応した経営展開サポート事業

概要

●新たな事業環境に即応した経営展開サポート事業
(経営改善計画策定による経営基盤強化支援) 東京都
 ~コロナ禍で売上が減少した事業者向け~

新たな事業環境に即応した経営展開サポート事業とは、ポストコロナ等における事業環境の変化を課題と捉え、対応策として事業者が創意工夫のもと「これまで営んできた事業の深化又は発展」に取り組み、これが経営基盤の強化につながると認められた場合に、当該取組に必要な経費の一部を助成する東京都の制度です。東京都内で事業を行う中小企業者が対象となります。
補足:東京都(東京都内に本店があれば、神奈川県・埼玉県・千葉県・群馬県・茨城県・山梨県での実施も可)
補助額/補助率
最大800万円 補助率:2/3
対象経費:設備等導入費、システム等導入費など
スケジュール
第9回 2025年3月3日~(1週間程度)
申請準備期間の目安
1カ月程度
公式サイト
https://www.tokyo-kosha.or.jp/support/josei/jigyo/kankyo-sokuo/index.html
相談先
補助金制度に関するご質問 → 上記公式サイトからお願いします。
掲載製品に関するご質問 → 「販売店へ問い合わせ」からお願いします。
コンサル支援に関するご質問 → 【東京都】新たな事業環境に即応した経営展開サポート事業(株式会社東京経営サポーター)